皮膚科の医院開業動向情報

設備資金

設備資金の一例として、下記の項目が挙げられます。

誰もが気軽に入りやすい場所での開業は認知されやすいため、皮膚科クリニックは人通りが多く明るい場所での開業がおすすめです。

美容皮膚科をメインに開業するのであれば、ターゲットである女性が多いエリアや、通勤で通いやすい駅前エリアなどが向いています。
一方保険診療を主体とした皮膚科クリニックであれば、駅前にこだわる必要はありません。住宅地エリアや大規模集合住宅を診療圏内にして、子供からお年寄りまでをターゲットとした開業もおすすめです。特に小児皮膚科は数が少ないため、乳児湿疹やアトピーなどに特化したクリニックの専門性をアピールすると患者さんは通いやすくなります。

どんな診療科でも言えることですが、患者さんにわかりやすいブランディングでライバルとの差別化を図ることがより効果的な集患に繋がります。

皮膚科クリニックの対象患者さんの年齢層は幅広く、赤ちゃんから高齢者まで受診する可能性があります。車椅子やベビーカーの患者さんも受診しやすいように受付や待合室は広めに確保しましょう。
診察室は2～3室、処置室も2室以上あると、円滑に診療が進むでしょう。将来的に美容皮膚科を展開する可能性があれば、診察室・処置室ともに機械を置くスペースを確保し、コンセントも複数箇所配置した設計にしておきましょう。
皮膚科・美容皮膚科ではあまり放射線検査を必要とすることはありません。しかし、超音波検査に関しては腫瘤（しゅりゅう）などの診察に使用する可能性があるため、導入を検討しましょう。

また皮膚科の診察では、患部によっては脱衣をする場面があります。誤ってドアを開けてしまっても、患者さんの様子がほかの患者さんの目に触れることがないよう、入口にカーテンをつけるなどして、プライバシーに配慮することが重要です。デリケートな部分を診察することもあるため、会話が漏れないよう防音性の高い診察室・処置室にし、音楽をかけるなどの工夫も、患者さんの安心感に繋がります。

皮膚科クリニックを開院するための施設基準はありませんが、やけどの患者さんなどを診察する可能性がある場合、厚生労働省の「労災保険指定医療機関」^（3）の認定を受けておくと、患者さんにとってメリットも大きく集患に繋がります。

例えば、飲食店や工場での勤務中にやけどを負い、労災指定医療機関以外を受診した場合、患者さんは受診費用を一旦自己負担で清算する必要があります。これに対して、受診したクリニックが労災指定医療機関であれば、患者さんは労災保険補償を現物給付の医療行為という形で受けることができるため、治療費を自己負担する必要がありません。

もし美容皮膚科を併設したクリニックを開業する場合は、可能であれば他の皮膚科受診患者さんとエリアわけをすることをおすすめします。「美容専門エリア」として患者さんがリラックスして治療を受けられるような環境をつくることがリピーターを増やすためには欠かせません。
パウダールームに大きめの鏡を設置したり、ホテルライクなアメニティやドクターズコスメを充実させたりして、非日常感のある演出をすることも女性の支持を集めるためには重要なポイントです。イメージ戦略として、例えばスタッフのユニフォームを選定する際、清潔感だけでなくデザイン性が高く上質な生地のものを選ぶことで、高級感のあるクリニックを演出するのもよいでしょう。
あざ・ほくろ・シミなど一部の診療や治療は保険適用も可能です。保険診療でできる範囲をWeb上などで患者さんにアピールすることで、受診する科を悩む患者さんも皮膚科クリニックを受診しやすくなります。

美容皮膚科を開院するためには高額な医療機器を購入する必要がありますが、開業当初は初期投資が少なくて済む美容系の注射や塗り薬などの治療から始めるとよいでしょう。

運転資金

次に、運転資金としては、下記の項目が挙げられます。

全国の「令和4年度 保険医療機関等の診療科別平均点数一覧表」^{（4）～（50）}によると、皮膚科クリニックにおける外来診療1件当たりのレセプト（診療報酬明細書）平均点数は636点と、内科のレセプト平均点数1,196点を大きく下回っています。収益をあげるためにはより多くの集患が必要です。

皮膚科クリニックの集患のためには、何より効率的な診療フローの構築が重要になります。具体例を紹介します。

上記のような診療効率化において、看護師は重要な役割を担っています。看護師が診察前後に介入するシステムを構築することで、診察室に入ってから医師が患者さんに主訴を確認する必要がなくなり、診療時間の短縮に繋がります。さらに複数の診察室があれば、よりスムーズに多くの患者さんを診察することができます。

また診察後に看護師が塗り薬の使い方や、自己処置の方法などを伝えることで、患者さんは安心して治療を継続することができます。こういったアフターフォローにも力を入れることで、患者さんの満足度も上がり、口コミによる集客も期待できます。

厚生労働省「第23回医療経済実態調査 （医療機関等調査）報告 －令和3年 実施－」^（51）によると、看護師1人を常勤で雇用する場合、平均で年間400万円の人件費が発生します。開業当初は人件費を抑えたくなりますが、診察効率化を考えた人員配置と明確な業務分担が、より多くの患者さんを診察し収益を上げることに繋がります。

皮膚科クリニックにおける職員への福利厚生として多くのスタッフが期待しているのは、一部の美容施術を安価で利用できることです。多くの美容系クリニック・美容皮膚科ではスタッフ雇用を売りにしているため、採用をおこなう場合は検討するとよいでしょう。

安易なビフォーアフターの掲載

皮膚科や美容系クリニックの広告で多いのが、ビフォーアフター写真の掲載です。

ビフォーアフター写真は2017年の改正医療法で「患者さんを誤認させる恐れがある」として、広告禁止事項となりました。しかし限定解除対象となっているため、以下の情報をケースそれぞれに詳細に記載した場合は例外的に掲載が可能です。

この限定解除はホームページのみが対象で、チラシや雑誌は限定解除の対象になりません。また今後限定解除の方針や内容が変わる可能性もあるため、動向は注視する必要があります。

写真の修正

写真を修正し、色味や明るさを変えるのも虚偽広告に当たります。写真は撮影したものをそのまま掲載し、患者さんの状態をわかりやすく伝えるようにしましょう。

他の病院との比較

医療広告ガイドラインでは、他の病院又は診療所と比較して優良である旨の広告（比較有料広告）はNGとされています。例えば「芸能人の〇〇も推薦」「地域No.1の技術」などの文言がそれにあたります。
患者さんの主観に基づく、治療の内容や効果に関する体験談の記載もNGです。ホームページだけでなくブログやSNSも対象になるので注意しておきましょう。

専門医資格の掲載

皮膚科クリニックでは、在籍医師の日本皮膚科学会専門医資格や学会資格を掲載する事も多いでしょう。しかし、厚生労働省「広告が可能な医師等の専門性に関する資格名等について」^（54）にあるように、専門性資格として掲載できるのは、厚生労働省が認めた学会の専門医に限られています。

これらの点に注意しながら、ホームページやSNSなどの広告戦略を展開していきましょう。