失敗しない医師転職手順～医師求人・募集情報の見極め～

01. より多くの収入を得たい

医師に限らず、転職の動機として多いものは収入面、年収です。他の医師の給与を知ったことをきっかけに、より高い収入を望んで転職をする医師は多いです。

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02. 収入を抑えても、勤務時間を減らしたい／勤務地を選びたい

「頻繁に転勤があるために家族と過ごす時間が持てない」ことは、多くの医師が転職を考えるきっかけとなっています。同様に、「激務続きで仕事以外に何もできない」「今の働き方では子育てと両立できない」「両親の介護のために実家の近くで勤務したい」などの理由で、転職を希望する医師も近年増えています。

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03. 特定のスキルを磨きたい

「将来の開業のために総合診療の経験を積める病院に移りたい」という場合のほか、現在の勤務先では専門医の取得ができないため、取得できる病院に移るというパターンです。

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04. スキルを活かした診療を行いたい

40～50代の医師に多い理由です。ワーク・ライフ・バランスを配慮しつつ、身につけたスキルを活かして働ける場所への移動を望む医師は増えています。

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05. 人間関係に疲れてしまった

職場の人間関係は、医師に限らずどんな職場でも転職理由の1つです。どのような職場であってもソリが合わないという人も中にはいるものの、「現在の職場でのストレスから解放されたい」といった事情で転職という方法が最もよい場合があります。

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06. 医局や病院の方針と合わない、理想の医療を提供したい

経験を積み自分の診療スタイルができあがってきた30～40代の医師に多い転職理由です。ここから開業への道を選ぶ方もいます。

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市中病院

一般的に大学病院より高い報酬が期待でき、異動等が少なく、生活基盤を落ち着けられること、地域医療に取り組めるなどのメリットがあります。病院の規模にもよりますが、診療科が大学病院ほど細分化されていないため専門領域に特化するより、総合的な診療を求められることが多いです。

クリニックや診療所

地域の医療の窓口という立ち位置なので、これも専門領域というよりは総合医としての診断や予防の部分での活躍が期待されます。当直や休日出勤がほとんどなく、休みもしっかり確保したい方に人気です。

介護老人保健施設などの高齢者向け施設

近年需要が拡大している分野です。総合医の需要が中心ですが、医療スキルだけではなく、特に患者さんやそのご家族をはじめとする入所者さんと、しっかりとコミュニケーションが取れるスキルが求められます。また、老人保健施設の施設長は、定年などで一線を引いた医師、またはQOL重視の医師が就くことも多いポストです。病院や患者さんのニーズにあわせて、さまざまな働き方があるといえるでしょう。

企業の産業医

産業医は企業の社員の健康診断や、過重労働者面談の実施や改善の提案を行う医師のことです。労働基準監督署が企業に対して選任を指導しているため、近年では需要が特に高まっています。企業においてメンタルヘルスに対しての配慮を行う産業医に対しては、高度な医療技術よりも、健康診断や過重労働者面談の実施、改善の提案といった労働者や周りのスタッフとのコミュニケーション力を必要とされます。そのため、第一線での職務に比べれば、出産や子育てなどでブランクがあっても就きやすいという特徴があります。また、会社員となるので総じて待遇は良く、労働時間や休みなど福利厚生も整っていることもひとつのメリットです。

これらに加え、働き方として常勤・非常勤の違いもあります。 非常勤医となるメリットは、何より時間の自由がきくこと。週休2～3日などの予定を組むことができますし、勤務時間が決まっているため、家事や子育てをしながらでも勤務しやすいことです。一方でデメリットとしては、社会保険や福利厚生の対象外となってしまうこと、他の医師との接触の場が少なく、最新の医療情報に触れる機会が少ないことなどがあげられます。転職の理由によっては、勤務先だけでなく働き方を見直すことも大事になってくるでしょう。

専門的なスキルよりも総合的な診療

まず見落としがちなのは、大学病院及びその傘下の医療機関と市中の民間病院との機能の違いです。大学病院では高度で専門的な医療が中心ですが、市中病院はその手前の部分で総合的な診療を担っているのが一般的です。診療科目も大学病院ほど細分化されておらず、特定の専門領域での高度なスキルよりは、内科全般、外科全般というように全体を診ることが求められます。その中で、どのように自分のスキルを活かしていくかをイメージするのはなかなか難しく、働く前のイメージと働き出してからの実際の職場とにギャップを感じることもあります。加えて各病院には独自のシステムがあるので、慣れるまではそれらに戸惑うことも多いでしょう。

条件面よりも働きやすい環境

また、もう一つ気をつけなければいけないのは、数値としては見えづらい条件の問題です。 報酬額や当直勤務のある／なし、勤務地などははっきり書面にも記載されますからわかりやすいですが、例えば内部の人間関係や病院の雰囲気、将来性などは目で見ることができません。そこを確認せずに書面にある条件だけで決めてしまったりすると、「こんなはずじゃなかった」という結果になることもあります。

20代

言うまでもなく、経験を積み実力をつける時期です。博士号の取得や留学を視野に入れるなら医局への入局が一般的です。

30代

専門医を取得するなど一人前の医師としての実力がつく頃。同時に結婚や出産など人生の節目を迎える時期でもあり、キャリアパスを見つめなおす好機でもあります。転職市場でも引く手数多で、年齢が上がると転職が難しくなる外科系では転職に最適の時期だといえます。将来の開業を目指す場合は、市中病院で総合診療を経験する、クリニックの院長を経験する、開業予定地の拠点病院などに勤務して経験や人脈などの土台作りを始める、などが重要になります。この年代での選択はその後のキャリアに大きな影響を与える時期です。

40代

30代に続き、医局を出る、開業するなど大きな決断のとき。家族ができたことや親の介護などの事情から転職を考える人が増える時期でもあります。産業医や製薬会社など、病院以外にも医師としてのスキルや豊富な経験を活かす道はたくさんあり、幅広い選択肢から選ぶことができます。民間病院への転職の際には、医師としての腕のほかに、科やチームをまとめるリーダーシップも評価の対象になります

50代以降

外来だけ、病棟だけのような緩やかな勤務に移行する医師が増える時期です。また、新たな分野にチャレンジするなどの、セカンドキャリアを考える時期でもあります。60代になると、老人保健施設の施設長などに就任する道もあります。更にこれまでの経験を活かして、指導医や、経営携わる立場、といった道もあります。

異動のない安定した職場による生活満足度の向上

医局と市中病院との一番の違いは、異動のある／なしでしょう。医局は教育システムが充実している、専門医の取得や海外留学のできる環境など数々のメリットはありますが、人事異動でさまざまな関連病院に派遣されることは避けられません。時には1年未満という短いスパンで異動を繰り返すこともあれば、単身赴任にならざるを得ない場合もあり、「家族との時間を多く持つため」は、多くの医師にとって転職の動機となっています。市中病院や産業医は異動のない勤務条件が多いので、通勤時間や月の当直回数などワーク・ライフ・バランスにも考慮して選べば、家族との時間も増え、より満足度の高い生活が期待できます。

将来的な開業を視野に入れて必要となる経験を積める

大学病院は専門分野のスキルを高め、研究を深めるのには適していますが、開業に当たって必要となるような総合診療経験を積むのには向いていません。そこで将来の開業を見据え、雇われ院長としてクリニックに勤務する、市中病院に勤務するなどの道を選ぶ医師もいます。開業医の平均年齢は41歳前後といわれています。40代前半での開業を目指すなら30代後半、40代後半～50代での開業を考えているなら、40代前半には転職しておくことも選択肢のひとつです。

年収や待遇の向上

大学の医局は助教で年収約700万円、准教授で900万円、教授で1000万～1300万円と言われています。一方、民間の病院では500万～600万円前後からスタートして、部科長で1500万円、院長で2000万円が相場。平均で約1200万円前後とされています。産業医は企業によりますが年収約800万～1500万円ほどが目安です。ただし高い専門性が必要な場合や、地方など医師が少ない場所の場合は、目安を大幅に超える高待遇の求人も少なくありません。医師の転職は極端な売り手市場が続いているので、転職エージェント（コンサルタント）などを利用して情報さえしっかり集めれば、収入面で高待遇の勤務先を見つけることはさほど難しくないといえるでしょう。

勤務地

これは最後の点となりますが、転職によって大きく変化しうる条件として勤務地があります。東京を始めとする都市部の病院は、交通の便が良く、最先端の医療に触れられること、大規模病院なら研究会や勉強会などから得られる情報も充実しているなどのメリットが多くある一方で他の転職候補者も多く、総じて医師の供給過多によって勤務医の年収平均安い数字に止まっているなどの特徴もあります。これに対して地方では、一般的に医師の需要が高いため年収が高い、専門分野意外も治療する機会が多いためジェネラリストとしても鍛えられる、豊かな自然が感じられる点などがメリットとなり、逆に交通の便が悪く子どもの教育環境も限られてしまいがちといった点などがデメリットとなります。

専門性を高める

「内視鏡など、特定分野の経験を多く積みたい」「専門医の資格を維持するために必要な症例数を確保したい」「様々な環境で新たなノウハウや技術を学びたい」といった場合が挙げられます。診療内容や症例数に焦点を絞って医療機関を選ぶことで、効率的にキャリアアップすることができます。なお、このケースでは、常勤に加えて非常勤として働いている方が多いです。

新しい分野に挑戦する

非常勤求人をうまく活用すれば、転科することなく興味のある新領域に挑戦することができます。例えば、開業に備えてクリニックでの訪問診療を経験したり、「睡眠時無呼吸症候群」といった話題の症例の治療について技術を磨いたりといった場合です。非常勤医の求人は、基本的には即戦力となる人材募集が多いです。しかし、在宅診療や美容外科などの自由診療分野では、研修体制を整えて専門外の医師に広く門戸を開いていることも珍しくありません。

常勤医の勤務にブランクがある

産休・育児休暇からの復帰や体調不良のための療養などでブランクがある場合、いきなり常勤医になるのは不安が大きいですし、条件に合う求人が見つけにくい場合もあります。 そこで、まず非常勤医から始めるというのもひとつの方法です。ブランクがある医師向けに復帰支援プログラムを行っている病院もありますので、内容や取り組み方を検討すると良いでしょう。

時間に制約がある

子育て中や介護中などで時間に制約がある場合は、勤務シフトの自由が利きやすい非常勤医が向いているといえます。最近では、子供が小さいうちは非常勤で働き、ある程度大きくなったら常勤に切り替える男性医師も増えています。

転職予定の病院の内情を知る

常勤医として転職したあとに、「雰囲気が合わなかった」「条件と違った」などが発覚するのは避けたいところです。転職前にまず非常勤医として一定期間働くことは、そんなミスマッチ防止に有効な手段です。

開業資金を稼ぐ

非常勤医の報酬は、およそ時給10,000円が目安です（地域や診療科目による多少の違いはあります）。常勤医の平均収入は年間約1,240万円（※2）ですので、1日8時間、月20日働いたと仮定して時給に換算すれば約6,450円。時給で考えれば、非常勤のほうが効率良く稼げることになります。例えば、週に1日だけ8時間の非常勤勤務を行ったとすれば、年間では約384万円の収入となり、開業資金を貯めるのに十分な助けになります。

開業に備えてコネクションを作る

現在の勤務先と将来の開業予定地が異なる場合は、開業予定地域の基幹病院に非常勤医として勤めることで、その地域の医療関係者とコネクションを作ることができます。地域医療では、在宅医療のバックアップや検査依頼、施設や医師への紹介など、連携が必要となる場面が多くありますので、開業後の医院運営にとって役立つことでしょう。

一般的に「転職といえば常勤医」と考えがちですが、非常勤勤務を組み込むことで、キャリアプランの選択肢は広がります。「専門性を伸ばしたい」「自分に合った勤務先を見つけるためにまずは非常勤で働きたい」といった医師は、近年増えてきているという現状もあります。上記を参考に、有意義な転職活動を展開してみてはいかがでしょうか。

消化器内科

内科系では一般内科の次に募集人数が多く、医療機関からの求人も多いのが特徴。上部・下部内視鏡検査ができることが募集の条件となっていることが多いです。 専門性を求められる場合とジェネラリストであることを期待されている場合の2通りがあるので、転職の前に確かめておくとよいでしょう。健診・人間ドック施設では胸部や胃部レントゲン、心電図の読影ができる医師が優遇される傾向にあります。

呼吸器内科

急性期から慢性期にかけては全国的に人手が足りておらず、常勤医の需要が特に多い分野です。総合病院では指導医・専門医・後期研修医の求人が多く、比較的小規模の病院では一定以上の経験を持つ中堅の医師が求められる傾向にあります。 特に療養型病院や在宅医療での求人は多く、東京など大都市圏での募集も増加傾向にあります。

神経内科

リハビリテーション病院や在宅医療施設で近年需要が高まっている分野です。中～大規模病院での募集が多く、退院後のケア・リハビリができるなどの専門分野があると転職に有利です。高齢化社会の加速により、ますますニーズの高まりが期待できる分野です。 まとめると、特に一般内科・消化器内科は求職者数・求人数共に多いので、数多い求人情報の中から自分の条件に合ったところを選び出すことが何より重要です。 どれぐらい希望に合った案件を紹介してもらえるかは、転職エージェント（コンサルタント）の力の差が出るところでもあるので、エージェントを判断する際のひとつの目安にもなります。

整形外科

約1万2300人と外科系の医師の中では最も人数が多い整形外科は、高齢化社会が加速している近年の医師転職市況においてニーズが非常に大きい分野です。 総合病院、リハビリテーション病院、老人保健施設、在宅療養支援診療所などさまざまな場所で働く道があり、常勤・非常勤も比較的自由に選択できます。 診療内容は外科手術や外傷の処置のほか、関節リウマチのリハビリやロコモ対策、老人性疾患のケアまで幅広く、スポーツ関連を除けば主に高齢者を対象としたものが多いです。

乳腺外科

乳がん健診の需要の高まりと共に、大都市を中心に需要が急速に高まっている分野です。特にマンモグラフィー読影認定資格を持つ女性医師のニーズは高く、好条件の求人が揃っています。病院のほか、クリニックや健診・人間ドック施設などで働く道もあります。

小児科

小児科医が少ない傾向は続いているものの、少子化で子どもの数も減っていることから求人数は伸びていません。 都市部では小児救急を除けば求人は少なめです。一方、地方の医療機関では高待遇で募集しているところもあります。 女性医師の一層の活躍が期待されている分野であり、子育て中でも勤務しやすい非常勤シフトの枠も多くなっています。

産婦人科

医療訴訟への警戒などから産婦人科医はなり手が減っており、少子化といわれる現代でも特に若手の医師が不足している分野です。 大規模病院、中・小規模病院、専門の民間クリニックでの求人募集があります。手術に対応できる常勤医師のニーズが高まっています。選択肢としては、不妊治療の専門施設で働くという道もあります。

麻酔科

医療のQOLを重視する医療機関の増加により、麻酔科の医師はニーズが高まっている分野です。アルバイトよりも一定の経験のある常勤医を求める傾向が強く、常勤でも当直なしなど、ワーク・ライフ・バランスを考えやすい勤務条件での求人が増えています。出産・育児などでブランクのある女性医師の復職を支援する制度を持つ病院も増えており、病院のほか老人保健施設や美容医療関連施設の求人もあります。

過去10年間、年度別の平均年収額は変わらず

次に、年収額の移り変わりについて最近の傾向を見ていきましょう。「賃金構造基本統計調査」の結果を見ると、2015年時点で医師の年収の全国平均は約1,098万円（平均年齢40.0歳）ですが、2012年は約1,144万円（平均年齢41.2歳）、2007年だと約1,104万円（平均年齢40.0歳）となっています。長いスパンで見れば年によって多少の変化はありつつも、ほぼ横ばいの状態です。過去10年間は消費者物価指数にも大きな変化は見られないので、ここ10年間は医師の年収平均に大きな変化はないといえるでしょう。

厚生労働省が2年ごとに実施する「医師・歯科医師・薬剤師調査」によると、2000年以降、医師の数自体は2.6～3.2％台で増加しています。それでも年収に変化が見られないのは、超高齢化社会の進展に伴って医師が必要とされており、国の方針にも大きな変化がなかったためだと考えられます。医師の年収は「市場の需要と供給のバランス」「病院の収入に直結する診療報酬の内容（行政の方針）」の2つの影響を受けます。このうち、どちらかが変われば風向きは変わる可能性があるのです。

高収入の求人が多い高齢者医療関連科目

今後の傾向としてほぼ確実といえるのは、団塊の世代が75歳以上となる2025年前後に向けて、在宅診療や整形外科、リハビリテーション、高齢者に重点を置いた「老年内科」など、高齢者医療と密接な関係がある科目の需要が高まっていくことです。現在もこの傾向は顕著ですが、今後しばらくは同じ傾向が続くと思われます。また、現在は全国的に医師不足が続いています。厚生労働省の推計によると、医師の需給バランスは早ければ2024年頃、遅くとも2032年頃には均衡する見込みとなっています。そうなると、早ければ数年後、遅くとも10数年後には医師の給与や転職市場にも影響が出てくると考えられます。

このように、医師の年収は平均値だけでは傾向をとらえることが非常に困難です。 そのため、転職における収入の優先度が高い方は、行政の方針と転職市場の需給トレンドに注意してキャリア形成を検討することが重要といえるでしょう。

「求人理由」や「科目別必要医師数」の全国平均は？

地方ごとの特色を知るには、最初に比較対象となる全国平均を知っておく必要があります。

厚生労働省の「必要医師数実態調査」（2010年6月）によると、医師の「求人理由」の全国平均1位は「今いる医師の数に対して患者が多い」で27.8％。2位は「退職医師の補充」で17.5％、3位は「今いる医師の日直・宿直などの負担軽減」で16.2％という結果でした。

また、診療科目ごと・病床規模ごとの必要医師数をまとめた「病床規模別・診療科目別必要医師数」で、必要とされる医師の診療科目を見ると、全国で必要とされる医師24,033人中、需要の多い診療科目1位は3,976人の内科（16.5％）、2位は1,963人の整形外科（8.2％）となっており、以下、麻酔科、小児科、外科、産婦人科、精神科が、それぞれ5～6％前後で続いています。医師を必要としている病院の規模としては、病床数100～199床が最も多いのですが、科によってばらつきが見られます。

「勤務形態別に見た必要医師数」によると、全国で必要とされる医師24,033人中、フルタイム勤務が21,588人（89.8％）、短時間勤務が817人（3.4％）、非常勤が1,628人（6.8％）と、圧倒的にフルタイム勤務の医師需要が高くなっています。

なお、医療施設に勤務する人口10万人対医師数の全国平均は233.6人で、最も多い京都府（307.9人）は最も少ない埼玉県（152.8人）の2倍近くになっていることも押さえておきましょう（厚生労働省「平成26年（2014年）医師・歯科医師・薬剤師調査の概況」）。

データに見る地域ごとの特色

先にご紹介したデータを踏まえ都道府県別のデータを見ると、それぞれの地方で求められる医師の姿が少しずつ浮かび上がってきます。ここでは、大都市代表の「東京都」と、大都市近郊であり広い郊外地域も持つ地域の例として「千葉県」、そして地方都市の例として「秋田県」をピックアップして比べてみました。

• 東京都：人口ランキング1位（約1,360万人）／面積ランキング45位
• 千葉県：人口ランキング6位（約620万人）／面積ランキング28位
• 秋田県：人口ランキング38位（約100万人）／面積ランキング6位

• ※2017年1月現在

東京都

医師の求人理由では、「救急医療への対応」が18.8％で第3位となっているのが特徴です。人口10万人あたりの医療施設に勤務する医師数は304.5人と京都府に次いで多い数値となっていますが、現役の医師数20,161.1人に対して1,656.3人の医師が必要とされており、飽和状態になっているわけではありません。

なお、他府県に比べて非常勤での求人率が高めで（11.4％）、感染症内科やリウマチ科、アレルギー科、放射線科、リハビリ科といった科目の求人もそろっており、子育て中などでフルタイム以外の働き方を望む医師や専門技術を活かしたいと望む医師にとって、働きやすい地域だといえそうです。 また、病床500以上の大規模院の求人が多いので、大病院で経験を積みたいと望む医師にも向いているといえます。

千葉県

医師の求人理由は、ほぼ全国平均に近い数字です。人口10万人あたりの医療施設に勤務する医師数は182.9人と少なめですが、現役の医師数6,812.2人に対して必要な医師は803.8人であり、特別募集が多いわけではありません。科目別求人では小児科の割合がやや高く（7.2％）、産婦人科も高めとなっており（6.9％）、子供関連科目に需要がありそうです。病床規模としては、100～199床、200～299床、500床以上とさまざまな求人が満遍なく出ており、幅広い医師を募集していることが見えてきます。

秋田県

医師の求人理由では、「退職医師の補填」が26.9％、「外部機関からの派遣等から医師確保」が12.8％となっており、地域医療を担う医師が求められていることがわかります。人口10万人あたりの医療施設に勤務する医師数は216.3人で全国ランキングは32位。現役の医師数1,482.6人に対して302.9人の医師が必要とされており、医師不足を補うために常に募集している状態だと思われます。科目別では、全国では1.8％ほどの皮膚科の需要が全体の5％を占めており、高齢者医療に対応した医師が歓迎されそうです。病院規模は100～199床と500床以上が多く、各市の拠点病院クラスと中心市の基幹病院双方に需要があるようです。

小規模病院ほど給与が高い！

調査は、企業規模別（10～99人、100～999人、1,000人以上）に、それぞれについて平均年齢や勤続年数、実労働時間などを調べたもので、男女別でデータが公表されています。医師の場合、勤務先の規模が10～99人（100床以下の地域病院）、100～999人（数百床クラスの中小病院・地域の基幹病院）、1,000人以上（大学病院や都道府県の基幹病院）に相当すると考えてください。

男性医師・女性医師ともに、1,000人以上の規模の給与額が最も低く、企業規模が小さくなると給与も上がっていることがわかります。これは、平均年齢の違いからもわかるとおり、若いころは大学病院など大きな病院で技術を磨き、のちにその技術を活かして、中小病院や地域の病院に移る医師が多いことが一番の理由でしょう。超過実労働時間数でも1,000人以上の規模がある勤務先が最も多くなっており、当直の有無や回数など、病院の規模によって働き方にも違いがあることが推測されます。

また、男女間で月額給与に数万～数十万円の差が出ているのは、一般企業と同様、出産・育児により一時的にキャリアを中断した影響や、管理職や重要なポストに就く女性医師が男性医師に比べてまだまだ少ないためと考えられます。

病院規模別の待遇の違い：男性医師

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病院規模別の待遇の違い：女性医師

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• ※厚生労働省「賃金構造基本統計調査」 （2017年2月22日公表）から引用

男性医師・女性医師ともに、1,000人以上の規模の給与額が最も低く、企業規模が小さくなると給与も上がっていることがわかります。これは、平均年齢の違いからもわかるとおり、若いころは大学病院など大きな病院で技術を磨き、のちにその技術を活かして、中小病院や地域の病院に移る医師が多いことが一番の理由でしょう。超過実労働時間数でも1,000人以上の規模がある勤務先が最も多くなっており、当直の有無や回数など、病院の規模によって働き方にも違いがあることが推測されます。

また、男女間で月額給与に数万～数十万円の差が出ているのは、一般企業と同様、出産・育児により一時的にキャリアを中断した影響や、管理職や重要なポストに就く女性医師が男性医師に比べてまだまだ少ないためと考えられます。

給与以外のメリット・デメリットの違いにも注目

ここで参考までに、開業医の収入についても紹介しておきましょう。厚生労働省が公表している「第20回医療経済実態調査」（2015年に実施）によると、入院施設を持たない個人診療所の年間利益（収益ー費用）の平均は、2,611万5,000円でした。もっとも、これは平均値なので、完全自由診療の美容整形などでは、さらに高い報酬を得ていると思われます。

そう聞くと「転職や開業もいいかな」と思えてきますが、ただ転職・開業にかかわらず、給与や報酬額では表せない要素はたくさん存在します。例えば、開業医となれば医師としての仕事に加えて、スタッフをまとめたり集客戦略を練ったりするなど、経営者としての仕事もしなければいけません。それをおもしろいと思える人にはぴったりですが、医療だけに集中したい人には、重荷になることもあるでしょう。

また、病院に勤務するにしても、都市部の大病院は、最新医療の学びの機会が多く「専門分野の技術を高めやすい」特徴がありますし、地方にある中小の病院は、休みがきっちり確保できるため「家族との時間を取りやすい」「地域医療に携わることができる」「将来の開業に備えて総合診療的な技術を磨ける」など、病院の規模や場所次第で、得られるものには大きな違いがあります。

どれほど親身になってくれるか

医師の転職成功には、キャリア全体を見据えて「何のために転職するのか」を明確にすることが欠かせません。御用聞きのように、ただ医師が出したオーダーに合った求人情報を提案するエージェントも多いですが、最初にしっかり面談を行い、転職の動機をしっかり見極めた上で、オーダーの妥当性から検証してくれるエージェントがよいです。この一回の転職だけでなく、「今後の目標にあっているか？」という観点から、一緒に考えてくれるところだと安心です。

転職後のフォロー体制

転職後、新しい職場で困ったことが起きたときに相談できるか否かも、エージェントにより差が出るところです。「転職活動が終わったらそれまで」というところもありますが、1年もの長いスパンで連絡を取りながらフォローしてくれるところもあります。

医療機関への働きかけができる

医療機関との結びつきが強いエージェントだと、条件交渉の際に融通の効く範囲が広がります。また転職後のフォローとも関連しますが、例えば転職後に「病院のスタッフが足りず、やりたいことが十分できない」という悩みがある場合、相談を受けた転職エージェント（コンサルタント）から医療機関にスタッフ増員の提案を行ってもらえるなどの、きめ細やかなフォローを受けることもできます。

01. 「なぜ転職したいのか」を突き詰めて、新しい勤務先に求める条件を明確にする

転職活動の指針となる存在なので、将来のキャリアプランを見据えた上でしっかり考える必要があります。将来の方向性によっては転職しないことがベストな場合もありますから、ここが曖昧なままだと、結果として「転職したものの何か違う……」ということにもなりかねません。じっくり時間をかけて考えるのがおすすめです。

02. 家族の了承を得る

転職により最も大きな影響を受けるのは、一番身近にいる家族の方々です。この家族が転職を了承して応援してくれるか否かは、転職活動の成否に多大な影響を与えますし、今後のライフプランにも直結します。転職活動を本格化させる前に話し合い、理解を得ておくことは絶対に必要です。

03. 退職に関する情報を集める・退職の意志を伝える

大半の医師は現職場の上司に退職の意志を伝え、退職時期を確定させてから転職活動を始めています。特に医局で顕著ですが、来年度の人事が固まった後に退職を切り出してしまうと強い引き止めに合う場合もあるので、過去に退職した先輩たちの例も参考にしながら、早めに話をしておいた方がよいでしょう。

医局・病院を問わず医師は年度末での契約更新が多いため、退職時期は年度末に集中する傾向があります。その約半年前に当たる9～10月頃は求人の多い時期でもあるので、退職についての話し合いはその前に終らせ、夏前から本格的な活動に移れるようにしておくと安心です。

01. 求人情報の収集／選定

実際の転職活動は、既に考えている「転職を希望する理由」に沿って求人情報を収集するところから始まります。具体的には、転職エージェント（コンサルタント）に登録し、担当コンサルタントと面談して希望の条件を伝えます。面談の際には、医師のなりすまし防止を進める国の方針で、身分証の確認を求められるのが一般的です。面談のあと、希望に合った求人の紹介が届くので比較・検討していくことになります。エージェントを利用することで、次のような成果が期待できます。

• 面接のセッティング、勤務条件交渉を行ってくれる
• 現在の勤務先に転職していることを知られたくない場合も配慮してくれる
• 個人では困難な、「複数の医療機関の比較」をしてくれる
• 非公開求人を含む、豊富な求人情報の中から紹介が受けられる
• 求人票の情報だけではわかりにくい医療機関の雰囲気や実情を知ることができる
• 長期的なキャリア設計を見据えた相談が可能で、転職後も悩みの相談や勤務先との交渉などのフォローをしてくれる

ただし内容は会社によってさまざまなので、サービスの充実具合も、転職エージェント（コンサルタント）を選ぶ1つの目安になるでしょう。 ここは時間を惜しまず、信頼できるエージェント・担当者を選んでください。

02. 履歴書の作成・応募

希望に沿った応募先が見つかったら、履歴書の作成と応募の段階に進みます。 多くのエージェントでは、面接の日程調整はもちろん履歴書の作成支援のほか想定される面接の内容、面接官の情報などを教えてくれますし、面接前にもう少し譲歩してほしい条件があれば、細かい条件交渉も行ってくれます。

03. 面接・病院見学・待遇交渉

面接はお互いの相性を知るお見合いのようなもの。医療機関ごとに運営方針（将来性）やスタイルが異なるので、それぞれに合わせた準備をして望むことが大切です。志望動機や前職の退職理由、これまでの実績、自身の性格などは必ず聞かれるところなので、少なくともこれらについては前もって考えておきましょう。転職エージェント（コンサルタント）は医療機関側の要望も把握しているので、効果的な自己PRの方法を教えてもらうのにも役立ちます。

また、「面接ではスキルやキャリアだけが見られているわけではない」ことにも注意したいところです。もちろん、スキルやキャリアはあるに越したことはありませんが、ほとんどの医療機関では、医師が思う以上に「患者さんや周りのスタッフと普通にコミュニケーションがとれる人かどうか」を重視しています。質問の内容だけでなく身だしなみや最初のあいさつ、言葉遣い、態度、履歴書の書き方など一般的なマナーも評価の対象になるので、これらも気を配ってみるとよいでしょう。

一方、面接は自分がチェックされるばかりではなく、相手の情報を自分の目や耳で確認できるチャンスでもあります。こちらからの質問では待遇面だけでなく、診療方針などについても施設の代表者に直接質問をぶつけてみるといいでしょう。エージェントを通じてだと確認しにくい部分でもあるので、直接聞くことでミスマッチを防ぐことにもつながります。面接の結果、双方の希望が一致すれば内定を前提とした病院見学や最後の条件交渉が行われ、内定へと進みます。病院見学は、面接の日程とセットになっていることも多いです。

01. 現職場に退職の意思を伝える・退職の交渉を行う

退職を切り出すタイミングは人事が固まる前がベストで、まず直属の上司に話すのがセオリーです。逆に避けたいことは、人事が固まった直後に話してしまったり、噂が広まって自身で話す前に上司の耳に入ってしまったりすることで、こうなるとまとまるものもまとまらなくなってしまいます。特に医局の場合は注意が必要です。

退職の理由は、スキルアップなどの理由を正直に話すのがよい場合もありますが、強い慰留が予想される場合には「親の介護のため」「家族の健康上の理由のため」「実家のクリニックを継がなければいけなくなったため」など他人が否定しづらい個人の理由を使う手もあります。

02. 引継ぎを行う

転職活動をしながら資料の整理などを少しずつ進めていくとスムーズです。「引継ぎが完了すれば退職」ではなく、「退職日までにベストな引継ぎをすること」を目標に進めると、自分主導で進めることができます。

01. S医師　30代後半・男性・形成外科医（皮膚形成の専門）

海が大好きなことから「日常的に海を感じられる立地」で「皮膚形成の専門性を活かせる病院」への転職を希望。だが早々に、通勤エリア内の形成外科を標榜する病院はすべて海から遠いという現実の壁にぶつかった。しかし「海は譲れない！」という強い意志は揺るがず、それを見た転職エージェント（コンサルタント）が出した、「逆にエリア内の海に近い病院で、形成外科を必要としているところはないだろうか？」という発想から、形成外科を新設してくれそうな病院を探すことに切り替えた。

データの洗い出しから足を使った情報収集まで徹底したリサーチを行い、遂に自治体が運営するM病院を見つける。科目の新設に必要な議会承認を得るため、S医師とコンサルタントの2人で直接院長にも掛け合い、その院長の尽力で議会承認も下りて形成外科の新設が決定。当初の2つの条件を完全に満たす病院への転職に成功した。M病院は地域の基幹病院。病棟・外来に加えて救急の受け入れも多く、S医師もメスを握らない日はないほど。「天気がよければ毎日のように海を見に行きます。忙しい毎日だけど、この海を見ていると日常の雑多なことが小さなことに思えてくるんです」と心身共に充実した日々を送っている。

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02. K医師、30代後半・男性・放射線科の専門医（読影のスペシャリスト）

「歳を重ねて読影が困難になったらどうするか」という将来への不安と「地域医療への貢献を感じられる職場を医師としての終着点にしたい」との思いから専門分野からの転身を決意。

まず「放射線読影の専門性を発揮できること」「地域医療に貢献できること」の2つを軸に、転職エージェント（コンサルタント）のコンサルタントが案件探しを開始した。K医師が通常は患者と話すことのない放射線読影医師でありながら患者とのコミュニケーションに抵抗がないことや過去のアルバイト経験などを踏まえ、キャリアプランを考えて、在宅医療も手がける内科系のD病院への転職を提案し、転職が決まった。

「この病院で、自らが主治医となり患者さんを病院でなく自宅で看取るという状況を初めて経験しました。患者さんを直接診ることなく画像だけ見てきたこれまでと違い、今は訪問診療という現場で、医者という職業の尊さを改めて感じている毎日です」 とK医師。今の仕事にやりがいを感じている。

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03. Y医師　40代前半・男性・麻酔科の専門医

夫婦共に麻酔科の専門医で別々の病院に勤務していた。夫婦で夫人の実家であるF病院を継ぐことになり、中小病院であるF病院の診療面でのバランスを考えて、転科を決意。転職エージェント（コンサルタント）に相談し、調査の結果将来的に整形外科を作るべきとの経営判断から、整形外科の臨床研修ができる病院への転職を希望した。

「40代で臨床研修先を探す」という難題だったが、コンサルタントはY医師の麻酔科医としての需要に注目し「麻酔科医を必要としている病院」の中からK病院を見つけ交渉を開始。週2日は麻酔科医として手術に立ち合い、2日は整形外科の専門医と一緒に外来・病棟を診る、残りの時間で若い研修医の外科的分野の指導を行うことでまとまり転職に成功。双方がWIN-WINとなる好環境が実現した。

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01. 男性・外科経験もある内科医

家庭の事情から10年は勤務を続けられる転職先を希望。優先順位としては、まず続けられることが一番で、そのためなら給料ダウンもやむを得ないと考えており、相談を受けた転職エージェント（コンサルタント）もその条件に合う求人を探していた。しかし、つてで見つけた「身体への負担が大きいが収入が高い仕事」を選択。業務量の多さに体力が追いつかず、わずかな期間で退職してしまった。優先順位がぐらついてしまったことが失敗の原因となった。

03. 男性・消化器内科医

医局からの転職で「ワーク・ライフ・バランスの充実」と「内視鏡検査・手術がある程度できること」の2つを条件に転職先を探していた。知名度も高いある病院が公表している内視鏡検査・手術件数から、「これだけ件数が多い病院ならスキルをいかせるだろう」と考えて応募。採用となったが、医師1人あたりの件数では内視鏡検査・手術件数は多いとはいえず、スキルを活かせないことに不満を感じている。病院のネームバリューや目先の件数につられてしまい、実情をよく確認しなかったことが失敗の原因。「自分が行って何ができるのか」を考えるステップを省いてしまった。